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社員再教育、日本企業は最下位

民間調査、男女格差も目立つ

人材サービスのランスタッド(東京・千代田)が世界33カ国・地域の労働者に調査したところ、勤務先企業が費用を負担する研修などを受けている割合は、日本の労働者の4割と調査国・地域中、最下位だった。特に日本は男女差が大きく、女性に対する支援が遅れている。

日本の労働者がスキルアップが必要と回答した割合は8割を超え、世界平均の7割より高い。また、日本では男女の格差が大きい。勤務先から支援を受けていない割合は男性が53.6%なのに対して女性は65.9%に上った。回答の男女差は世界平均は4.4ポイントだが日本では12.3ポイントだった。

日本経済新聞Web 2018年1月10日付より引用しました。

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