出社とテレワークのせめぎ合い
企業：対面で 社員：家で集中「生産性向上」課題は共通
オフィス出社と在宅勤務のどちらを推進するかで企業と社員がせめぎ合っている。緊急事態宣言の解除を契機に出社を増やす企業が相次ぐ一方、これまで同様の頻度で在宅勤務の継続を望む社員も多い。新たな働き方を生産性の改善につなげるには、企業も社員も工夫が求められる。
エン・ジャパンが人事担当者を対象におこなったアンケート「コロナ禍でわかった無くてよかったもの、必要になったもの」の調査結果（655社が回答）を発表しています。
概要は以下の通りです。
★86％が新型コロナウイルスの影響で「働き方・社内制度の変更などをした」と回答。
実際に行った対応は「社員が大勢集まる会議やイベントの禁止」（78％）
「テレワーク・在宅勤務の導入」（72％）など。
★コロナ禍への対応によってわかった、無くてよかったものトップ3
「対面での会議」（45％）
「社内イベント」（25％）
「定時勤務」（23％）
新たに必要になったもの、1位は「オンライン会議システム」。
無くてよかったもの1位の「対面での会議」と回答した理由としては、以下のような意見があげられています。
- 対面がまったく不要とは思わないが、オンラインに移行すれば宿泊を伴う出張や長時間の移動もしなくて済むため
- 紙の資料をオンラインでの画面表示に置き換えても、支障がないことがわかって良かった
- 今までは各支店から本社に集まっていたが、オンラインでも特に支障がなく、移動費用などの無駄な経費もかからなくなった
