上司や同僚の意識改革が欠かせない 男性の育休
部下の育休希望にどう対応
改正育児・介護休業法がこのほど国会で成立し、「男性版産休」が2022年度にも創設されることになった。ただ、本当に取得しやすくなるには職場の上司や同僚の意識改革も欠かせない。実際に男性部下などから育休取得を相談された時、どう対応すればよいのか。厚生労働省の「イクメン企業アワード」でグランプリを受賞し、管理職研修にも取り組んでいる日本ユニシスの宮森未来ダイバーシティ推進室長に聞いた。
――男性社員から育休希望を聞いた上司が、まず取るべき行動は何でしょうか。
記事の中でご紹介されている『男性部下の育休希望において取るべき行動』リストは、管理職のマネジメント上とても参考になる内容です。特に「時短勤務だから与える仕事のグレードを下げるのではなく、あくまで業務の質は維持し、量で調整する」は、男性部下だけでなく、ワーキングマザーである女性部下のキャリアを考える上でも重要なポイントです。
パタハラについても触れられており、企業として、上司として学ぶべき点が多い記事ですので、ぜひご一読ください。