長引く症状により休職も余儀なく

新型コロナウイルスの感染から回復後も、後遺症とみられる症状で日常生活に支障をきたす人が後を絶たない。感染が急拡大した「第5波」では働き盛りの患者も目立ち、休職を余儀なくされるケースも。後遺症外来を設けた医療機関もあり、診察にあたる医師は、症状に応じた適切な対処と情報を共有する仕組みづくりの必要性を訴える。

日本経済新聞Web　2021年9月14日付け記事より引用しました。

　東京都世田谷区が陽性者を対象に実施したアンケート調査（9月6日に速報値を公表）によると、回答のあった約3700人のうち48%に「後遺症があった」とのことです。今後、後遺症に悩む従業員が職場で発生する可能性がありますので、今のうちに企業でできる対策について検討しておくことが大切です。
中小企業向けに新型コロナ対策の情報発信をしてくれている産業医有志グループの「新型コロナウイルス後遺症について」がとても参考になりますので、是非ご覧になってください。