「心の病」増加企業が急伸、世代別では10～20代が過去最高

本調査は、2002年から概ね隔年で実施しており、今回は2021年に続く11回目となります。今回の調査から、コロナ禍を経て働く場所や働き方が見直される中、企業の人事担当から見た従業員のメンタルヘルスの現状と組織の状況などが明らかになるとともに、ストレスチェック制度がポジティブな目的で活用されていることが確認されました。当本部では、メンタルヘルスは働く基盤であり、この実態を調査し結果を周知することで、各事業者がさらなる積極的な取り組みを進める一助としたいと考えています。

公益財団法人　日本生産性本部ホームページより引用しました。

　企業で働く人たちの「心の病」が、若い世代を中心に急増しています。
日本生産性本部さんの「メンタルヘルスへの取り組みに関する調査」は2002年からおおむね隔年で実施されており、今回が11回目です。
前回（2021年）調査結果の概要は、こちらをご覧ください。

今回の調査結果によると、心の病が最も多い年齢層は「10～20代」（43.9%）で、前回調査時の29.0%を大きく上回り、過去最高となっています。「10～20代」は2008年以降漸増していましたが、2017～2021年の調査ではほぼ横ばいでした。

日本生産性本部では、調査結果だけでは判断できないとしつつ、「コロナ禍で入社した若手層がテレワーク等で対人関係や仕事のスキルを十分に積み上げることができない中で、『5類』移行に伴う出社回帰の変化が大きなストレスになったとも考えられる」とまとめられています。