役員報酬「社員の働きがいと連動」2倍 主要企業の導入
NECや三井化学、人的資本を重視
NECや三井化学などが従業員の「エンゲージメント」（働きがい）を役員報酬に連動させる仕組みを導入した。日本の主要企業で2023年の導入数は前年の2倍の24社に増えた。役員報酬や情報開示で「人的資本経営」の観点が広がり、業績だけでなく幅広いステークホルダー（利害関係者）を重視する経営に移行しつつある。
「エンゲージメント」とは、もともと約束、契約、関与などの意味があり、二者間の強いつながりを指す言葉として使われてきました。企業経営におけるいろんな分野で使われており、投資家と企業との関係性を表すこともあります。
さて、働く人々が組織や仕事に対して抱く心理的状態を表す概念は、モチベーション、組織コミットメント、職務満足、ジョブ・インボルブメント（仕事への関与）など数多く存在します。
なかでも、人的資本開示への取組みにおいて、近年急速に注目を集めているのが、従業員の「エンゲージメント」です。従業員のエンゲージメントは、働く人が持つ「仕事」や「組織」に対する熱意や情熱と理解されており、仕事とのつながりに着目する「ワークエンゲージメント」と､組織とのつながりに着目する「従業員エンゲージメント」の2つがあります。
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また、HP通信では、従業員の「働きがい」を高める職場環境づくりやウェルビーイングを意識した施策を検討する際のヒントになる「働き方はどう変わる？2024年に注目すべきトピック6選」をご紹介しています。
ぜひ第1回からご視聴いただけると嬉しいです。
第1回
第2回
