学び直し、教養や収入のため
社会人の学びに関する意識調査 結果は
ベネッセコーポレーションの調査によると、学習意欲がある社会人の割合は47%だった。22年3月、学生を除く18歳から64歳の男女約3万5500人を対象に「社会人の学びに関する意識調査2022」を実施した。
社会人になってからの学習経験と学習意欲の有無を調べ、4つに分類した。
ベネッセホールディングスのプレスリリースから引用させていただき、「社会人の学びに関する意識調査2022」のサマリーをご紹介いたします。
●働く人の半分は2025年までにリスキルが必要と言われるなか（世界経済フォーラム “The Future of Jobs Report 2020”より）、国内社会人の41.3％が学びに無関心な状況（社会人になって以降、学習したことがなく、今後1年以内にも学習するつもりがないと回答）
●「学習意向」と「仕事への意識」には関連性がみられ、特に「新しい仕事に挑戦し続けたい」「仕事を通して成長をし続けたい」といったスキルアップの面で意識の違いがみられる。社会人の学びを促進するうえで個人の仕事への意欲喚起やキャリアの実現は重要といえる。
●「なんで学ぶの層（社会人になって学習したことがなく、これからも学びたいと思わない層：41.3％）」が「学ぶのに必要なきっかけ」TOP５は、
1位「仕事で必要になる」（37.5％）、
2位「お金に余裕ができる」（36.3％）、
3位「達成したい目的がみつかる」（30.3％）、
4位「時間ができる」（28.9％）、
5位「職場から求められる」（22.2％）だった。
この結果から、国内のリスキリング推進には、企業や組織が一体となったアプローチが有効なことがうかがえる。
調査の詳細は、こちらからご確認ください。
なお、ヒューマン・プライム通信のバックナンバーでは、人事・労務担当者が知っておきたい基礎知識の一つとして「社会人の学び直し（リカレント教育）」を解説しています。
また、厚労省の「職場における学び・学び直し促進ガイドライン」を取り上げ、労使が取り組むべき事項を紹介しています。
どちらも、この機会にご視聴いただけると幸いです。
