地震や台風など日本各地で大きな被害の出た夏でした。
仮に職場のサーバーやパソコンが水没、または瓦礫の下敷きになってしまったら、その後はどうなるの…？　想像しただけで恐ろしくなりますね。
そんな自然災害だけでなく、機器の劣化故障や盗難といった「いざ」に対する備えは必須です。

そこで企業（個人問わず）ではインターネットを経由して、社内の情報資産を外部クラウドサービス（正確にはクラウド・コンピューティングといいます）に預けるという利用方法が進んでいます。
単に大量データを保存・閲覧する（オンラインストレージサービス）だけでなく、メール、文書作成や表計算、スケジュール管理機能まで備わっているとなると、さらに頼もしい存在と言えますね。

これまでのようにサーバー機器やアプリケーションを「購入して所有する」のではなく、月単位・年単位で「利用する」。基本的に運用管理や監視はクラウドサービスの提供者が行う――― ここまでくると自分が使っているサーバー機器の場所はおろか、ツールのアップデートなどを意識することもありませんし、購入のための初期費用、保守費用の削減にもつながります。

効率的で便利なクラウドサービス。基本的にIDとパスワードさえあれば、どこからでもアクセス可能。PCのみならずモバイル端末でも利用できる手軽さです。が、もちろんデメリットもあります。

クラウドサービス提供会社側で障害が発生した際にはデータにアクセス出来ませんし、滅多にないこととはいえ、提供会社がサービスをやめてしまえば、場合によってはデータの紛失にもつながります。導入の際には信頼のおける会社を選びましょう。あまりに安価なサービスは危険かも…？

またインターネットを介したサービスですので、ネット環境に大きく左右されます。回線障害などが起きれば全く仕事ができなくなるという事態も。安定した通信が必要です。

何より利用者ID・パスワードなどアカウント情報の管理不備から、情報漏洩事故が発生する可能性もあります。アカウント情報のみならず、サービスに接続可能な所有端末の管理も徹底しなければなりません。

データファイルの通信経路が暗号化されている、重要データフォルダにはアクセス権限を設定するなど、社内のルールや情報の取り扱いポリシーを遵守し、公開範囲を意識した設定のしかたを確認した上で、適切に利用するようにしましょう。